支援の種類を以下の［図示略］９つの対応に分類し、それぞれどの程度の割合の児童生徒が該当し、どういったニーズを有するのか、学校、学校外の連携を含めてどのような調整が必要とされ、実行できるのかについて実証的に明らかにする。
※どのような教育課程上の特例が必要になるのかも含めて検討を行う。

　以下を組み合わせた学びの教育課程上の位置付け、評価の方法、公立学校への展開について研究を行う。
●自分に合った場を往還しながら学べる学習環境の構築
　①メタバース空間の活用
　②医療機関と連携した校内支援センターを構築
　③各機関のハブとしての保健室活用
●探究的・研究的活動につなげられる学習プログラムの開発
　①生成AIを活用した探究的学習の伴走支援
　②ロボット・プログラミング等を活用した協働的な学びの実現
　③科学実験、Fablab（ファブラボ）活用

　令和５～６年度の研究成果を生かし、以下について研究を行う。
①特定分野に特異な才能のある児童生徒の見出し方、
②学校外で行われる学習・支援プログラムの内容の成果と育成を目指す資質・能力の関連について整理
③対象となる児童生徒の学校外での取組や学習成果等を活かす評価の在り方
④学校外の学習・支援プログラムの教育課程への位置付け方

○京都府教育庁、京都市教育委員会、京都教育大学が連携して相談支援体制を構築。京都教育大学の総合教育臨床センターが、府内の国公私立学校・市町教育委員会とのネットワークを活用しながら、府内全域の相談支援業務を担う。
○特異な才能のある児童生徒本人・保護者・関係する教職員は、直接センターに相談をすることができる体制を整備し、必要に応じて積極的に学校へ訪問し相談を受け付けることも可能とする。
○教職員等向けに、特異な才能のある児童生徒への支援に関する基礎的な内容を中心とした研修を実施。
○これらの取組を通じて、
　①各教育委員会、各学校及び専門家等の役割分担や情報共有の在り方、
　②相談支援による相談者の変容や継続的な支援の在り方、対応可能な地域規模や学校数 等
について実証研究を行う。

　愛媛大学教育学部附属才能教育センター（令和７年４月１日設置）において、以下の取組を通じ、特定分野に特異な才能のある児童生徒を対象とする全国単位の相談支援体制の構築等に係る実証的・開発的研究を行う。
○オンライン上で当該児童生徒の特性に応じたプログラムの提供、相談及びメンタリングが可能なシステム（サイバーメンタリング・システム）の開発・実装。
○相談支援体制として必要な分野や方策について情報を収集し、伴走支援や助言を行う人材ネットワークの構築と人材のプールを実施。この際、相談内容を分析しながら支援人材とのマッチングについても実証的に研究を行う。
○事業を通じて得られる以下の知見を踏まえ、特定分野に特異な才能のある児童生徒の支援に関するガイドラインを作成。
　＊相談支援における児童生徒の特性の把握の在り方
　＊情報提供後の継続的な児童生徒への伴走支援の在り方
　＊児童生徒の特性や才能に応じた人材等に関する情報収集の在り方　等